【メンズエステ】マイナンバー対策のポイントを分かりやすく解説｜メンズエステお仕事コラム／メンズエステ求人特集記事｜メンズエステ求人情報サイトなら【メンエスリクルート】

メンズエステの面接時や初回勤務時には、マイナンバーの提出を求められることがあります。
しかし、マイナンバーは重要な個人情報となるため、「本当にメンズエステにマイナンバーを提出すべき？」「マイナンバーを提出しなくても問題ない？」と不安や疑問を抱いている人は多いでしょう。

当記事では、メンズエステにマイナンバーを提出する必要性やマイナンバーを提出しなかった場合に起こるリスクを解説します。また、確定申告の方法や住民税の支払いなど、メンズエステで働く女性に向けたマイナンバー対策も紹介するため、ぜひ参考にしてください。

メンズエステでセラピストの面接を受ける際、特にマイナンバー通知カードやマイナンバーカードを提出する必要はありません。メンズエステの面接では応募者の年齢確認のために身分証の提示を求められますが、健全店なら免許証など一般的な身分証を見せればOKです。

しかし、中には悪質なメンズエステ店もあり、面接の最初から強引にマイナンバーの提出を求めてくるケースがあります。こうした店は個人情報の悪用目的がほとんどのため、面接の中で何か不安に感じたら入店は避けるほうが無難です。

面接が順調に進み、採用が決まった場合は、面接時にマイナンバーを提出することもあります。マイナンバーは確定申告の際に必要な情報なため、採用後にマイナンバーを提出しないまま働くと、思わぬリスクにつまずくこともあります。

メンズエステでマイナンバーを提出するのは、基本的に雇用契約や、個人事業主として業務委託契約を結ぶ場合です。店舗側は源泉徴収を行い、従業員のマイナンバーが記載された給与の支払調書などを税務署に提出する義務があるためです。

しかし、面接で入店が決まったあとにマイナンバーをいつまでも提出しないと、思わぬリスクが生じることがあります。法的な罰則は科されないとはいえ、マイナンバーの未提出でどのようなリスクが生じるかを把握することは大切です。

ここでは、マイナンバーを提出しなかった場合に起こる2つのリスクを詳しく解説します。

採用後にメンズエステ店からマイナンバーの提出を求められても応じなかった場合、店舗側との関係性が悪化する恐れがあります。

先述した通り、年末調整の手続きや各種社会保険の加入手続きを行う際などに、メンズエステで働く人のマイナンバーが必要となります。つまり、マイナンバーを提出してもらえなければ、メンズエステ店側でさまざまな手続きを行うことはできません。

必要な手続きを行うためにもかかわらず、マイナンバーの提出に応じてもらえないとなると、店舗側のスタッフはよい印象を持たないでしょう。

メンズエステの仕事が本業でも副業でも、働いてお金をもらっている限り納税の義務があります。本業の会社で年末調整を行っていない場合や、副業の収入が20万円を超える場合などは、毎年時期が来たら自分で確定申告をしなければなりません。確定申告は前年の所得を税務署に申告し、所得税や住民税などの税金を正しく計算するために必要な手続きです。

しかし、メンズエステ店にマイナンバーを提出せず、確定申告も行わなければ、脱税とみなされる恐れがあります。悪質な脱税とみなされれば重い追徴課税などのペナルティを課せられることもあるため、マイナンバーを提出して年末調整を行ってもらうか、自分で正しく確定申告を行いましょう。

副業収入を得たことで住民税が高くなると、会社に副業がバレる可能性も上がります。
多くの企業は年末調整を行っているため、社員それぞれの住民税の金額を把握しています。たとえば、本来は本業だけで年収400万円の収入であるはずなのに、年収500万円分の住民税を支払っていたら、差額分の副業があるということがわかります。

基本的にマイナンバーを提出するだけで、メンズエステで働いていることが会社にバレることはありません。しかし、住民税の金額や普段のファッション、行動パターンなどから総合的に判断して、勤務先にナイトワークの副業がバレてしまうケースは存在します。

そのため、マイナンバーの提出に関係なく、昼職と掛け持ちしている人は住民税の金額から副業がバレないよう対策する必要性があります。

ここからは、メンズエステで働く人がマイナンバー対策を行う際に押さえるべきポイントを紹介します。

普段は会社員として働いている場合、住民税の支払いや確定申告でしっかりマイナンバー対策を行わないと、会社バレや脱税につながります。メンズエステで働くにあたりマイナンバー対策を行いたいと考えている人は、それぞれの項目をぜひ参考にしてください。

Wワークによる会社バレを防ぎたいときは、確定申告の際に「住民税に関する事項」欄にある「自分で納付」という項目を選びましょう。住民税を自分で収めることは普通徴収といい、会社の給与から住民税が天引きされることはありません。

そのため、住民税の税額の変化から副業の存在が会社にバレることを防げます。
マイナンバーの提出により副業がバレる心配はないとはいえ、万が一のリスクを抑えるためにも、確定申告では普通徴収を選ぶことを忘れないようにしてください。

確定申告には白色申告と青色申告があり、それぞれメリットとデメリットがあります。
本業としてメンズエステ勤務を行っている場合は、青色申告がおすすめです。

白色申告に比べて帳簿の書き方が複雑ですが、青色申告は本来の課税額から約65万円の控除となり、税金の控除額が白色申告より大幅にお得です。一方で白色申告には38万円分の控除しかありません。

青色申告は難しいというイメージがあるかもしれませんが、慣れてしまえば意外と簡単に確定申告ができるため、ぜひチャレンジしてみましょう。

メンズエステは、店によってマイナンバー対策がまちまちです。
そもそもマイナンバー自体がまだ国民に浸透していない制度ということもあり、思わぬところから身バレなどのトラブルが起こる恐れがあります。また、今後さらに税務署の副業収入の調査が厳しくなる可能性も考えられるため、メンズエステのスタッフとして働くならマイナンバー対策を行っているお店を選びましょう。

しっかりとマイナンバー対策を行っているお店を選ぶなら、メンズエステ求人サイトの「メンエスリクルート」がおすすめです。メンエスリクルートに掲載されている求人募集は、高待遇でマイナンバー対策済の優良店ばかりです。「指名料バックあり」「日払い可」など、さまざまなこだわり条件からメンズエステ求人を探すことができます。

未経験や初心者でも安心の求人が多数揃っているため、メンエスリクルートなら自分にぴったりのメンズエステ店がきっと見つかります。
メンズエステの仕事にチャレンジしたい人は、ぜひメンエスリクルートを利用してみましょう。

メンズエステの面接でマイナンバーを提出する必要はありませんが、実際に働くときはマイナンバーの提出が求められることがほとんどです。マイナンバーを提出しない場合、確定申告や税金対策をしっかりしていないと、身バレや会社バレする可能性があります。

マイナンバーによるトラブルを防ぐためには、マイナンバー対策がしっかりしているメンズエステ店を選びましょう。マイナンバー対策が万全の優良店を探したいときは、メンエスリクルートを活用してみてください。

この記事を書いた人

松本 崇宏（まつもと たかひろ）

　　
• 東京税理士会所属　法人番号3610
• 東京行政書士会所属　行政書士登録番号 09082226
• 1978年01月　東京都葛飾区出身
• 2006年11月　松本税務会計事務所設立
• 2007年04月　小学館より「デリヘルはなぜ儲かるのか」出版